コンサルタントのキャリアパスとは？なぜコンサルタント経験者は評価されるのかについても解説

ポストコンサルタントとは、コンサルティングファーム出身者・経験者のこと、またはコンサルタント後のキャリアのことを表します。当記事では、前者の意味合いでポストコンサルタントという言葉を用います。
ポストコンサルタントはコンサルタントとして経験を積むことで高いスキルや課題解決能力を有しているため、転職市場における市場価値が非常に高く、様々な業界で活躍しています。

ポストコンサルタントの主な出身ファーム

ポストコンサルタントの主な出身ファームとして以下のようなファームが挙げられます（あくまで一例です）。

・マッキンゼー・アンド・カンパニー
・ボストン コンサルティング グループ（BCG）
・ベイン・アンド・カンパニー
・Ａ.Ｔ. カーニー
・ローランド・ベルガー
・Monitor Deloitte（デロイトトーマツコンサルティング合同会社)
・Strategy＆（PwCコンサルティング合同会社）
・アーサー・ディ・リトル・ジャパン株式会社
・株式会社ドリームインキュベータ
・株式会社コーポレイトディレクション（CDI）
・株式会社 経営共創基盤
・アクセンチュア株式会社
・デロイト トーマツ コンサルティング合同会社
・EY ストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社
・PwCコンサルティング合同会社
・KPMGコンサルティング株式会社
・アビームコンサルティング株式会社

コンサルタント経験者が評価される理由として、以下のようなスキルを身につけていることが挙げられます。

高い経営課題解決力

コンサルタントのほかにない特徴として企業の経営課題解決に取り組むということが挙げられます。そのため、経営戦略に関して高い専門性を有することができます。それも、自社戦略ではなく様々な業界のクライアント企業の経営課題解決に取り組むため、特定の業界に縛られない汎用的な能力を身につけることができます。そのため比較的若い人でもポストコンサルとして事業会社の役員などハイクラスポジションに抜擢されることがあります。

ゼロベース思考での課題解決力

コンサルタントは日々、決まった取り組み方のない難しい経営課題の解決に向き合っており、自身の論理的思考力を頼りに解決までの道筋を描いていくことを求められます。そのためコンサルタントは課題に直面した際に、ゼロベース思考で課題解決を行うことに優れています。ゼロベース思考とは前提条件や思い込みを取り払って一から考える思考法であり、これにより根本的な原因に気が付いたり、革新的な発想に辿り着くことができます。またゼロベース思考での課題解決力は業界や分野を問わずに活かせる能力であり、コンサルタントが幅広い業界から必要とされている要因の1つです。

リーダーシップ

コンサルタントは戦略を考えるだけでなく、それをクライアントに納得してもらい、協力しながらプロジェクトを進めることが求められます。加えて期間内に確実に成果を求める実行力も求められます。そのため、コンサルタントは周りと連携を取りながらプロジェクトを主体的に推し進めていく、高いリーダーシップを習得することができます。
特に昨今では戦略に留まらず実行支援まで行うファームが多く、その場合クライアントの経営層だけでなくより多くの人や企業を巻き込んでプロジェクトが進行するため、相手に応じて論理的な説得と感情面でのアプローチを織り交ぜるといった高い折衝力も習得することができ、これらが評価されるポイントとなります。

プロフェッショナルマインド

コンサルタントが提供する価値は自らの思考に基づく提案や助言であり、それに対して高額な報酬が支払われます。そのためコンサルタントには「クライアントの報酬に見合うだけの成果を確実に出す」というプロフェッショナルとしての自覚が求められます。
具体的には、例えば「クライアントの目先の利益のみを優先するのではなく、中長期的にみてクライアントの成長につながるように尽力すること」が挙げられます。クライアントとしてはもちろんすぐに成果が出る方が嬉しいですが、そこに終始せず、本当の意味でのクライアントの成長を考えることができるのがプロフェッショナルマインドということです。これは他の業務でも役に立つマインドであり「言われたことをやるだけでなく、常に最善の方法はないかと主体的に考える」ということに繋がっていきます。
また、勉強を欠かさないこともプロフェッショナルマインドの1つです。社会のトレンドは時々刻々と変化しており、コンサルタントはそれにキャッチアップしていくことが求められます。そのため、仕事だから仕方なく勉強するというのではなく、業務の隙間時間や日常のあらゆる時間を有効活用して積極的に自身の知見を広げていくことが習慣化しています。

企業の経営層への対応力

若いうちから他社の経営層と接する機会があるのはコンサルタントの特徴です。経営層を前にしてもうろたえることなく対応できるため、そのような機会がある職種では評価されるポイントになります。

また、コンサルタント志望者が転職時に必要なスキルや資格について、より詳しく知りたい方は下記の記事を参考にしてください。
▶︎コンサルタント志望者に必要な資格10選｜取得するだけで有利に進められる理由も解説
▶︎コンサルタントに必要なスキル｜面接通過率を向上させる8つの項目を解説

この章ではコンサルタントの主なキャリアパスについてご紹介していきます。以下の記事も併せてご覧ください。
▶ポストコンサル転職の失敗を避けるために。良くある例と対策方法

プロフェッショナルとしての転職

何かしらのプロフェッショナルとして専門性を極めていくという道です。例えば経営企画系、組織人事系、IT・デジタル系、会計士、監査法人、M&Aなど、業界やテーマを絞ってその道に特化した人材を目指します。
例えばコンサルタントとして養った知見やスキルを活かして、PEファンドやVC（ベンチャーキャピタル）と言った投資の道へと進むという選択肢があります。この場合の特徴として、株主の立場から経営に参画するため、コンサルタントよりも長い期間、つまり経営が軌道に乗るまで面倒を見ることができるということが挙げられます。また、ファンドメンバーとして安定した収入を得つつ、担当企業が成功すれば高いインセンティブボーナスを得られるというのも魅力の1つです。
いずれにしてもプロフェッショナルとしてのキャリアを形成していくうえで重要なのは、自身の専門性を高めるために勉強を継続していくこと、そして専門性を踏まえつつ複数の企業でキャリアを積むことで、自身の希少性を上げていくということです。

マネージャーになるタイミングはキャリア見直しの機会

コンサルタント職の場合、マネージャークラス～シニアマネージャークラスになってくると事業会社への転職は段々と難しくなってきます。コンサルタント業界での給与水準を維持して転職するためには、事業会社では相応のポジションにつく必要があるためです。
コンサルタントとしてキャリアを歩むことを心に決めている方はキャリアチェンジを考える必要はないかと思いますが、クライアント側、つまり事業会社で経験を活かして働きたいと考えている方は、マネージャーになるタイミングで一度転職を検討されてみてはいかがでしょうか。

他のコンサルファームへの転職

コンサルティング業界は同業への転職も珍しくありません。転職する理由は様々ですが、以下のような例が挙げられます。

ポジションアップ・年収アップ

昨今では、コンサルティング業界全体の成長に伴って多くのファームが組織規模を拡大しており、優秀な即戦力人材を欲しています。そのためコンサルタント経験者に対して好条件での募集をかけていることも多く、現職よりも高いポジション・年収を獲得するために転職するケースが見受けられます。

キャリア形成のための業務テーマチェンジ

自身の市場価値を高めるためにも、複数の業務テーマを経験しておくことは重要であり、その観点から転職するケースもあります。例えば戦略系や総合系のように幅広い領域を扱うコンサルティングから、組織人事系、FAS系、IT特化など特定の領域に特化したコンサルティングに転職して自身の専門性を高めるケースや、逆方向の転職によって自身のキャリアの幅を広げるケースなどもあります。これらはキャリア形成の可能性を広げるための転職であり、比較的若手の方が行うケースが多いです。

ワークライフバランスの改善

現職での働き方が自身の理想とするワークライフバランスとは異なる場合に、より働きやすい環境を求めて転職するケースです。ファーム毎に働き方や社風は大きく異なるため、業務内容や年収の条件をなるべく維持したままでも、自分に合った職場に転職できる可能性が広がっています。特に昨今ではコンサルティング業界全体の働き方改革の流れもあり、多くのファームでワークライフバランスへの意識が高まっているため、一度他のファームの働き方について調べてみるのもよいかもしれません。

スキルアップのためのジョブチェンジ

キャリア形成のための転職に近いですが、自身のスキルアップのために職を変えたいというケースです。例えば、現職での仕事が営業寄りのためもう少しプロジェクトの根幹に関わる立場で働きたいというケースや、プロジェクトのテーマを将来性のある最先端技術に関するものにしたいというケースなどです。年次が上がってから新しいスキル習得に挑戦するのはハードルが高くなってしまうため、若いうちから積極的に挑戦することが大切です。

●同業界へ転職する際のポイント
特に若いうちは、ただポジションや年収をアップさせたいという理由で転職するよりは、長い目で見て自身のキャリア形成にプラスになるかどうかを意識して転職することがおすすめです。最終的に自身がどの立場でどんな働き方をしたいのかを良く考えて、そこを目指して肉付けしていけるように心がけるとよいでしょう。

事業会社への転職

事業会社とは、なんらかの事業を行い、利益をあげている会社のことです。コンサルタントのクライアント企業にあたります（対してコンサルや監査法人、会計事務所などはプロフェッショナルファームと呼ばれ、専門性の高い知的集団の集まりによって形成される会社を指します）。コンサルティングの立場から支援に回るのではなく、直接事業会社側に入りプロジェクトを推進するというキャリアも主流な選択肢の1つです。転職先の事業会社の種類としては以下が挙げられます。

外資系企業

外資系企業ではコンサルティングファームにプロジェクトを発注しているところも多く、そのためポストコンサルタントを抵抗なく受け入れる態勢が整っているという特徴があります。
外資系企業への転職のメリットの1つに、高い年収とある程度のワークライフバランスを保てることが挙げられます。年収が高い理由ですが、外資系企業は成果主義であり、成果を出せばその分高額なコミッションやインセンティブボーナスが支給されるということが挙げられます。この点はコンサルティングファームと共通する部分があり、コンサルタントから転職する場合でもあまりギャップを感じることなく働くことができます。
またワークライフバランスについては、コンサルティングファームほど長時間働くことは少なく、コンサルタントの時よりも少し余裕を持った働き方をしたいという方の転職先として有力な候補の1つになります。

ベンチャー企業

ベンチャー企業では企業の規模を拡大させていくにあたって経営体制を整えていく必要があり、経営全般に幅広く強いコンサルタント経験者を強く欲しています。加えて昨今ではベンチャー企業が資金を調達できる環境も整ってきており、ポストコンサルタントを報酬の高い幹部ポジションとして採用するケースが多く見られます。そういった背景もあり、ベンチャー企業の幹部への転職はポストコンサルの転職先として大きく人気になってきています。
上記の理由以外にもベンチャーで働くメリットはいくつかあります。まず、企業としての成長を目指すベンチャー企業での働き方が、コンサルタントの上昇志向や成長意欲とマッチすることが挙げられます。自分の力でどれだけ社会にインパクトを与えていけるかという挑戦ができるのはベンチャーならではの特徴です。そして企業を大きく成長させることができた際には、その企業の立ち上げメンバーの1人として高い報酬と役職を得ることができます。
また将来的に起業を考えている人にとっては、実際にベンチャーを立ち上げ、稼働させている優秀な起業家の元で学べる絶好の機会にもなります。

大手日系企業

昨今の大手日系企業では、国内市場や既存事業に偏重した体制から脱却し、さらなる成長をしていくために、グローバル進出や新規事業創出、DX、M&Aといった改革を推し進めていくことが求められてきています。そうした中で、ポストコンサルタントをハイクラスなポジションで採用する企業が多くみられるようになってきています。
大手日系企業に転職するメリットとして、企業の内部から直接プロジェクトを推進できることが挙げられます。コンサルタントとして働く中で、内部に入って直接改革を進めたいという思いを持つ人も多く、それを実現できるのがこの転職です。特に大手日系企業ならではの規模の大きい事業に参加し、社会に大きなインパクトを与えられる仕事ができるというのが大きな魅力です。

起業

起業はハードルが高いように思われがちですが、ポストコンサルタントの転職先の選択肢の1つとして十分にあり得るものとなっています。コンサルタント出身者が立ち上げた企業が成功している例はいくつもあります。
コンサルタントは高い問題解決能力や経営に関する知見などを持っているため、それらを起業に活かすことができます。特に、論理的思考力を活かして行き当たりばったりではない戦略を考えることで、成功の確率を高めることができるでしょう。一方で、企業の際には業務に関する知識や何かしらの専門性、コネクションなども必要であり、コンサルタントとしてのスキルだけでは不十分である点には注意が必要です。コンサルタントとしての経験にプラスして、専門性のある分野で業務経験を積む、あるいはまずベンチャー企業に入って起業のノウハウを学ぶなど、起業に向けてキャリアを積んでおくことが重要でしょう。
起業のメリットですが、事業の成否は自身の腕にかかっているため、チャレンジングであると同時に大きなやりがいがあることです。また、立ち上げた事業が軌道に乗れば、社長として大きな報酬も得られます。

経験業種別

・BIG4系総合ファームマネージャー（金融領域）　→　ベンチャー企業　新規事業責任者
・BIG4系総合ファームシニアコンサルタント（IT領域）　→　総合ファームマネージャー
・戦略コンサルティングファーム　コンサルタント（戦略領域）　→　ブティック系コンサルティングファームを起業

年齢別

・IT系ファーム コンサルタント（20代）　→　シンクタンクデータサイエンティスト
・外資系総合ファームマネージャー(40代）　→　金融機関DX事業責任者
・戦略ファームシニアマネージャー(50代）　→　Web系事業会社リスク担当役員

ポストコンサルタントが事業会社等のネクストキャリアに進むにあたって身につけておいた方がよい能力として、以下の例が挙げられます。

戦略を実行できる能力

コンサルタントは、仮説検証などをもとに目標達成までの戦略を立案することには長けていますが、その戦略を実行に移す能力にも長けているとは限りません。もちろん多くのコンサルティングファームでは実行支援まで行うところが増えていますが、コンサルタントの立場から関わるのとクライアント側の立場で動くのでは大きな違いがあります。クライアント側としてプロジェクトを実行していくためには、プロジェクトの戦力などを正確に把握し、それに即した現実的な戦略を考え、さらに状況に応じて柔軟に現場を動かしていくマネジメント能力が必要になります。
頭でっかちにならずに現実的なプランを考え、さらに実行に移せるかどうかというのは、ポストコンサル転職において重視されるポイントの1つです。

様々な人とうまく付き合える能力

コンサルタントとして働いている間は、ともに仕事をするのはほかの優秀なコンサルタントや企業の経営層などですが、事業会社等に入った場合は現場の人などより幅広いレイヤーの人々と仕事をすることになります。そのためコンサルタントの時のようなスピード感や連携で仕事ができないことや、うまく話が通じないときなどもあるでしょう。
また、事業会社ではどこかの部署に所属して何年も同じメンバーとともに仕事をしていくため、プロジェクトの期間だけチームが編成されるコンサルタントとは形式が違い、コミュニケーションの取り方やカルチャーが当然変わってきます。
そうした背景を理解し、相手や状況に合わせて適切なやりとりできる能力があるとポストコンサルとして活躍できる可能性が高まります。逆に高圧的になってしまったり、上からモノを言ってしまうことのないように気を付ける必要があります。

転職活動は思い立ったときから始めるのが理想ですが、「常に忙しくて転職に充てる時間がない」というコンサルタントの方は多いのではないでしょうか。プロジェクト稼働中は時間がなかなか取れず、プロジェクトが終わってもすぐに次のプロジェクトが始まってしまうため、まとまった時間を取るのは大変です。そのため、本格的に転職を始める前に事前準備をしておくことがおすすめです。
具体的には、まず履歴書・職務経歴書の作成と、コンサル特化型転職エージェントへの登録は済ませておくのが良いでしょう。これによって、自分にどのような転職先の選択肢があるのかを把握することができ、目指すキャリアを達成するには、足りない経験やスキルはないか、今からなんの勉強をする必要があるのか等が明確になります。
そして転職のための材料がそろった段階で応募することになります。なお、事業会社のポストコンサル中途採用は枠が限られているため、意欲があるものにはすぐに応募しましょう。このタイミングで仕事との両立が難しい場合には、可能であれば会社側にまとまった休暇をもらうのも選択肢の1つです。

また、コンサルタントに未経験から転職を検討されている方は、下記の記事もぜひ参考にしてみてください。
コンサルタントへの転職完全ガイド｜未経験からキャリアチェンジを成功させる対策

年収

当然ながら年収は重要な要素の1つです。コンサルティング業界は一般的に年収が高いため、事業会社への転職によって年収が下がるケースは十分に考えられます。それがどの程度許容できるのか検討しておくとよいでしょう。また、コンサルティングファームと事業会社では給与の形態も変わってきます。月給制と年俸制の違い、インセンティブ報酬の違いや福利厚生の違いなどがあるため、それらを総合的に踏まえて年収を評価することが重要です。

商品・サービス

その事業会社が扱っている商品やサービスです。コンサルタントの場合は様々な業界と関わって仕事をしますが、事業会社の場合は基本的に特定の商品やサービスをメインに取り扱うため、それがどのようなものなのかを見極めるのはとても重要です。自分のやりたいことや興味とマッチしているかどうか、その商品・サービスの将来性はあるかなど、複数の視点を持って考えられるとよいでしょう。

業務内容

業務内容は自分のやりがいや成長など多くのことに関わってきます。いざ入社してみると自分が想像していた業務内容とは全く異なる業務を任されることになってしまった、ということのないように、転職時には業務内容はできるだけ知る努力をしておいた方が良いです。もちろん転職活動の短い時間だけで業務内容のすべてを知ることは困難ですが、求人のポジション名や概要説明から「おそらくこうだろう」と推察したままにするのではなく、面接の場などを通して業務内容を深堀りしていくようにしましょう。

ワークライフバランス

コンサルタントから事業会社に転職する場合、事業会社での業務に余裕がありすぎて、逆にストレスを感じてしまうというケースがあります。そのため、自分の中で何を優先したいのかをはっきりとさせておくことが重要になります。例えばプライベートや家族との時間を増やしたい、ということであればある程度働き方に余裕のある転職先が、コンサルほどの激務は向いていないが仕事に刺激は欲しいということであれば、スピード感があり、チャレンジングな環境に身を置ける転職先が良いでしょう。

社風・価値観

コンサルティングファームから事業会社に転職すると、その社風の違いを強く感じるかもしれません。例えば、論理的な正しさが必ずしも最優先されるわけではない、ということが挙げられます。成果を出すことも重要だが、周りと協調していくことの方がより重要だという価値観に戸惑うかもしれません。その他にも、事業会社では上昇志向や成長意欲を持つ人ばかりが集まっているわけではなく、そのため仕事に対する姿勢の違いに違和感を覚える場合などがあります。また、仕事のスピード感なども異なり、何事もてきぱきと進めたいコンサル出身者にとってはストレスに感じる可能性があります。
こうした社風や価値観などは、事業会社の中でも千差万別です。そのため、自分に合った企業を見極めることが重要です。社員の方に話を聞くなどしてリサーチしておくとよいでしょう。
一つの指標として、すでに社内でコンサルタント出身者が活躍している企業は、コンサルの風土が受け入れられており、働きやすい可能性が高いです。逆にコンサルタント出身者がいない場合、大きなギャップがあることを覚悟しておく必要があります。

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▶転職支援サービスの流れ

コンサルタントのキャリアパスについてご説明してきました。なんとなく考えているだけでは自分のキャリアが大きく変わっていくことはありません。この機会に、自分が将来どう働きたいか、どんな職に就いていたいか、どんな人生にしたいかをよく検討し、可能な限り具体化・明確化してみてはいかがでしょうか。そうすることで、自分の意志でキャリアを形成していこうというモチベーションに繋がり、今から何をしていくべきかもはっきりしてくることと思います。

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