戦略コンサルティングファーム

現在の課題感

特にサービス、オペレーション面でのデジタルトランスフォーメーションのニーズが高まっていることを受け、戦略ファームであっても企業に対する戦略の提案のみならず、業務の改善やITシステムの導入といった実行支援の領域への参入が進み、様々な事業・業種に対応を迫られている。そのため、様々な分野や業種の経験者、専門家やチェンジマネジメントやシステム導入といった実行過程のノウハウを持った人材の獲得が急務となっている。

ファームで得られる経験

企業のCXOが取り組む経営課題に取り組むことにより、経営テーマに関する高い専門性、知見等を得る事ができることが魅力。また、レベルの高い人材層の中で、強いプレッシャーを受けながら、業務を行うことにより、自分自身のポテンシャルを最大限まで高めることができる。

プロジェクト例

戦略系

• 海外進出時のグローバリゼーション戦略
• 全社/事業部門戦略立案・実行
• 経営人材の提供
• ベンチャー企業への支援・投資
• M＆A戦略立案

業務系

• 人材育成支援
• 市場のマーケティング調査
• ハンズオン支援
• オペレーション改善業務

採用動向

有名大学卒業者、海外MBAホルダーの20代〜30代前半の若手をポテンシャルにて採用している。近年についてはプロジェクトが英語が多く、ビジネスレベルでの英語力は求められる。志望する方が多いものの、面接通過率については１％程度と言われる非常に狭き門であるのも戦略系ファームの特徴。選考については、書類選考、適正試験（SPI等）後、ケース面接があり、ケーススタディによる論理的思考能力が判断される。出身者のバックグラウンドについては、官僚、弁護士、会計士、大手企業出身者、エンジニア、医師など多岐にわたる。

ネクストキャリア事例

• 大手事業会社 経営企画・事業企画職
• 新興系企業・オーナー企業等 経営幹部・事業責任者
• 証券会社 投資銀行部門
• PEファンド

選考内容

戦略ファームの選考では、書類選考、通常の面接に加え、筆記（Web）試験およびケース面接が設けられている。これらは戦略コンサルタントとして論理的に考える力をみるためのものであり、事前に十分な対策が必要となる。

合否を分けるポイント

ケース面接での出来が合否を大きく左右する。最終的な答えの正誤よりも、答えを導くまでに論理的に正しい筋道を立てられるかどうかが重要視される。当然、面接にたどり着くまでの書類審査と試験を乗り越えられるかどうかも重要である。

キャリアについて

戦略系コンサルティングファーム出身者のネクストキャリアは幅広くなど多岐にわたる。
戦略策定の経験を活かし、事業会社では経営企画、金融機関では投資銀行部門、PEファンド等に転職するケースが多い。

転職事例

38歳男性旧帝大院理系卒

ブティック系戦略ファーム役員→戦略系コンサルファーム プリンシパル
（1500万→2000万）

30歳男性私立大文系卒

大手証券会社 投資銀行部門→戦略ファーム　シニアアソシエイト
（1000万→1000万）

26歳女性旧帝大文系卒

外資系小売企業→戦略ファーム　アナリスト
（600万→800万）

主要ファームの出身者

ビジネス・ブレークスルー大学学長　大前　研一

マッキンゼー・アンド・カンパニー日本支社長、カリフォルニア大学ロサンゼルス校公共政策大学院の教授などを経て、ビジネス・ブレークスルー大学を開校、学長を務める。著書多数。

株式会社ディー・エヌ・エー創業者　南場　智子

マッキンゼー・アンド・カンパニー出身。株式会社ディー・エヌ・エーを設立。株式会社ディー・エヌ・エーの代表取締役、女性初の日本プロ野球オーナー会議議長を務める。

職位別コンサルタントの年収

戦略コンサルタントの評価 年収は、個人ごとの成果が大きく反映されており、一概に年収を言うことは出来ません。各役職やランクごとにもレンジがありますが、一例として紹介しますと、アナリスト相当で、400万~900万円。コンサルタント相当で900万円から1,300万円。マネージャー相当で1300万から約2,000万円。シニアマネージャー相当で~2,500万円。パートナー相当では3,000万円以上というのが目安の数字になります。
コンサルタントは高収入というイメージが存在し、実際に高いハードルの成果を求められることから高い給与水準であるということが出来ます。
前職が外資や投資銀行、総合商社等の場合は転職の直後に関しては前職に比べて一時的に給与が下がってしまう可能性がありますが、コンサル業界は成果主義的な雰囲気があるため、成果をあげ実績をあげることができれば後から給与がついてくる環境であると言えます。

労働環境/働き方について

戦略ファームでの案件は他の業界に比べてよりプロジェクト期間が短い割に調査等も含めて量が求められる、という特徴があるため、業務時間が長引いてしまう場合も存在します。勤務時間は各個人の裁量に任されていますので、タイムマネジメントを的確に行うことが重要になっています。
とはいえ、外資系ファームを中心に世界基準の福利厚生が整っておりますし、働き方改革や社会的要請を受けて労働環境に関する各種制度/仕組みも整備されております。そのため、男女関わらず、多くの人々が産休、育休や子育てのための短縮勤務など様々な制度を利用しながら勤務を行っています。

代表的な企業

代表的な戦略コンサルティングファームの企業情報をご紹介しております。下記のリンクよりご覧ください。

• マッキンゼー・アンド・カンパニー
• ボストン・コンサルティング・グループ
• ベイン・アンド・カンパニー
• Ａ.Ｔ. カーニー
• ローランド・ベルガー
• Monitor Deloitte（デロイトトーマツコンサルティング合同会社)
• Strategy＆（PwCコンサルティング合同会社）
• アーサー・D・リトル（ジャパン）株式会社
• 株式会社ドリームインキュベータ
• 株式会社コーポレイトディレクション（CDI）
• 株式会社 経営共創基盤
• 株式会社YCP Japan
• 株式会社フィールドマネジメント

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