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戦略コンサルティングファームで求められる英語力

Post Date2019-12-04 /
Category戦略コンサル特集

「コンサルタントになるには英語が必須」という風に言われたことがある、あるいは考えている方は多くいらっしゃるかと思います。一方で、コンサルティングファームの募集要項を見てみると、ビジネスレベルの英語力を入社段階で必須としている求人は意外と少ないことがわかります。

まず、戦略コンサルかIT/業務コンサルかで英語の必要性が大きく変わってきます。
というのも、クロスボーダー案件は国内企業の海外進出戦略策定とグローバル企業の日本進出戦略策定、グローバル日本企業のグローバル戦略策定等が多くを占めており、戦略コンサルの方が英語の必要性は高くなります。
そこで今回は、コンサルタント、特に戦略系のファームでの英語の必要性について解説していきます。

結論から言うと、ファームにもよりますが、入社間もない時期からビジネスレベルの英語を求められることはあまりありません。但し、職位ごとに必要な英語力が徐々に高度になっていき、単純な英語の理解だけでなく、日本語と英語/同じくネイティブでなく英語を使用するその他言語圏の文化の違いを乗り越える事が求められます。そのため、自分の活躍の舞台を広げたいのであれば、英語は必須と言えるでしょう。

英語を使う場面と求められる英語力

戦略コンサルタントの英語活用ですが、もちろん職位や場面によって求められる英語力は異なります。

大きく分けると、新卒/若手はビジネス会話レベルはすぐには求められず、英語の社内資料の分析、作成が出来れば問題ありません。英語を使用したインタビュー等も有りますが、事前に準備する、チーム内に英語が堪能なメンバーがいれば、特段困ることはないでしょう。但し、職位が上がっていくと徐々に求められる英語力や英語を使用する頻度も上がっていきます。

ここでは英語を使う場面をいくつかピックアップし、それぞれで必要となる英語力を解説していきます。

資料の分析/作成

主に新卒/若手コンサルが行う業務です。
戦略コンサルティングファームでは社内資料が英語で作成されることがしばしばあり、過去の事例研究をする際や資料を作成する際には英語の読み書きができる必要があります。
また、社内資料だけでなく社外向けのプレゼン資料を英語で作成する場合もあります。プレゼン資料の作成では英語が書けることはもとより、英語でのスライド作成の形式や作法も学ぶ必要があります。もちろん、資料の作成方法に関しては入社後の研修を通して学んでいくものであり、今すぐに出来る必要性はありません。

インタビュー

同様に新卒/若手コンサルが行う業務です。
プロジェクトを進める中で、競合他社分析や他業界での事例を深掘りすることがありますが、それは国内に限らず、グローバルでの知見を活用します。海外他オフィスのエキスパートを社内ネットワークで検索したり、社外のスポットコンサルサービスを活用しながら、電話やスカイプを使用してインタビューを実施します。
事前準備をしていれば十分に対応できるものの、聞き取りが十分でなくい、一つ一つの質問を進めるのに時間を要する場合、双方にとって非効率になります。一方で特に、社外サービスを利用する場合はエキスパートの方の単価は非常に高額です。そのため、インタビューの場合は英語が堪能なメンバーが実施、もしくは同席することが一般的になりますので、。そのため最初から全てを自身でこなせなくても問題ない場合は多いですが、インタビュー内容の理解、インタビューを終えた後の社内の議論/資料化のために、内容を理解するリスニング力は少なくとも必要になります。

プロジェクトメンバとのコミュニケーション

クロスボーダー案件にアサインされると、海外のメンバーとプロジェクトを進めることがあります。こうなってくると職位に関係なくビジネスレベルの英会話が必要となります。特に英語での議論が行われるため、自身の考えを論理的に伝える事が必要となります。一方で、内容が論理的であり、「〇〇だ。なぜなら△△だからだ。」ということさえ伝われば議論自体は可能となるため、ここでもどちらかというとリスニング力の方が重要と言えるでしょう。

クライアントへのプレゼンテーション

外資系企業のクライアントに対しては英語でプレゼンテーションをする場合があります。主にマネージャー以上のコンサルタントが行います。プレゼンテーションはある意味でコンサルタントの成果そのものとなりますので、自身の考えを正確に、また効果的に伝える必要があります。(これは日本語であっても同様です。)そのため、非常に高いスピーキング力が求められます。
加えて、英語話者に対しては言葉だけでなく、ジェスチャーも重要となります。英語のスキルとは別ですが、日本語だけを話していては身に付きにくい能力でもあり、トレーニングが必要です。

現地企業との交渉

クロスボーダー案件にアサインされると、クライアントと共に海外出張をし、現地企業との交渉を行うことがあります。主にマネージャーやパートナークラスが行いますが、高い英語力に加えて交渉に関わる専門用語の理解も必要になってきます。

海外オフィスへの転勤(長期研修) 

こちらは戦略ファームに限らず、外資系ファームでは海外オフィスへの転勤(数ヶ月~1,2年の研修)も場合によってはあります。もちろん、突然異動命令が出ることはなく、本人の意向やこれまでのパフォーマンス、英語力、ポストの有無で判断されますが、当然のことながら海外オフィスで活動したければ英語力は必須ということになります。また、転勤といっても数年で戻るパターンが多いため、自身の経験を広げる意味で希望する社員も多いです。
入社段階で英語力は必須ではないながらも、外資系ファームは英語力がネイティブレベルに高い人間が集まる場ですので、そこで英語力も含めて認められ、転勤(長期研修)の機会を勝ち取るのは非常に狭き門と言えるでしょう。

海外オフィスとの交流

転勤がない場合でも、職位が上がるにつれて海外オフィスとの交流(専門分野での発表/討論の場やグローバルのメンバーが集まるパーティの参加、等)は増えてきます。
その際には議論の場で専門知識を正しく説明することに加え、パーティ等カジュアルな場では、教養/互いの文化を理解したうえで、かつ英語で正しく伝えられるレベルが必要になります。

まとめ

ここまでをまとめると、若手のうちは英語の読み書き、インタビューが必要となり、徐々にプロジェクトメンバと英語でのコミュニケーションが求められ、十分英語力がつけばプレゼンテーションやクライアントとの折衝も可能になる、というイメージです。コンサルタントとしての職位の上がり方とややリンクするようにも思えます。

選考時に求められる英語力

“最初から高度な英語力を求められることはない”との結論ではありますが、では入社時にはどの程度の英語力が求められるのでしょうか。一般的には、読み書きが出来、ヒアリングもある程度可能なTOEICスコア850以上が目安と考えるとよいでしょう。“TOEICで高スコアを取れれば英語が話せる”という評価を受けるわけではありませんが、“TOEICスコアが低ければ英語が話せない”という評価を受けてしまうので、ある程度の勉強は必要になります。
また、選考時点で英語面接を求めるファームも中にはあります。

 

ここではファーム毎の情報を公開することは出来ませんが、転職支援に申し込みを頂いた方には選考情報をお伝えしております。

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英語研修プログラム

入社後、徐々に求められる英語力は上がっていきますので、各戦略ファームは研修制度に語学研修も取り入れています。
いくつかHPより引用して紹介いたします。

 

マッキンゼー・アンド・カンパニーhttps://www.mckinsey.com/jp/careers/life-as-a-consultant

ビジネスアナリストとして入社予定の方には、内定後に英語力判定テストを受けていただき、結果に応じて、入社前の英語レッスンの受講などについてアドバイスをします。入社後も、希望者は定期的な英語研修を受講できます。

 

A.T.カーニーhttps://www.atkearney.co.jp/working-here/faq

入社後は、プロジェクトやトレーニングなどで英語を使う機会がありますので、英語力が高ければそれだけコンサルタントとしての可能性が広がるということは言うまでもありません。当社は教育研修補助制度を有しており、これを利用して英語力をブラッシュアップしているコンサルタントもいます。

この他にも、各ファームで定期的に英語力をチェックするテスト、そのスコアを上げるための安価な外部レッスン受講の機会は提供されております。なお、ファーム内で行われるテストの結果はグローバルで共有され、プロジェクトへのアサイン、上述した転勤や長期研修の判断に使用されますので、単なるチェックテストではなく、活躍の場を広げるためにはそのスコアをしっかり上げていく必要があります。

なお、ファームにより使用されるテストは異なりますが、多くの外資ファームが利用する有名なものは国内でベルリッツが提供するGBCテストになります。(元々は、米国国務省所属の国際研修機関であるForeign Service Institute(FSI)が開発した評価基準に基づいたFSIテストと呼ばれる。)
特にビジネス英語力や論理構成力を見られるものです。

http://www.berlitz-sd.jp/menu/business-communication/gbc.html

 

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