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金融機関出身者のコンサルタント転職における選考のポイント

Post Date2019-12-26 /
Category金融コンサル特集

金融機関出身者がコンサルタントへチャレンジするため、必要な経験や選考のポイントについて説明します。

重視される経験について

金融機関出身あるいはコンサルタント転職に限らず、転職は「年齢」「経験」のバランスと、「応募先企業の採用要件」 との親和性で、採否が決まってきます。

金融機関出身者からコンサルタントを目指す方が、「年齢」「経験」「応募先企業」それぞれの要素についてどのように考えるべきか、ご説明します。

年齢について

結論としては、20代~30代中盤が、採用可能性の高い層となります。
金融機関出身者であれば、コンサルティングファームのクライアントである金融機関のビジネスや業務知識を持っていることが戦力として見られます。一方コンサルタントとしては未経験となるため、一般的にはスタッフレベル(アナリスト、コンサルタント、シニアコンサルタント)での採用となります。

コンサルタントとしての基本動作・スキルを新たに獲得している必要があるため、30代後半に進むにつれて、採用のハードルは厳しくなる傾向にあります。
但し、ITや金融リスク等、特有スキルを持つことで、上記の年齢幅に限らず、採用を勝ち取るケースは多くあります。

経験について

金融機関の方がコンサルタントとしてチャレンジするにあたっては、業務知識が当然ながら必要となりますが、コンサルティング案件の対面となる企画部門での経験が特に重視されます。加えて、社内プロジェクト経験を持っている場合、高い評価を得られる傾向があります。コンサルタントは、基本的にプロジェクトベースでの仕事となるため、プロジェクトベースでの働き方の理解があることで、コンサルタントとしてスムーズに立ち上がることが期待できるためです。

但し、どのような部署・プロジェクトに在籍していても、実際の業務経験や、その中でどのように課題を見出し解決しているか思考様式も重要となりますので、応募にあたっては現職での業務経験の棚卸が必要となります。

応募先企業の採用要件について

コンサルティングファームは、通年採用を行なうことが多いです。コンサルティングファームにおいてはコンサルタント一人ひとりが価値の源泉となりますので、優秀な人材はいつでも来て欲しいというのが本音です。ただし、どのような人に来て欲しいかという個別の採用要件についてはプロジェクト状況に左右されるため、 時期によってかなりの温度差があるのも事実です。

例えば大型プロジェクトの受注を契機として募集を行う場合については、目標人数を採用するまでは積極的に採用活動を行うものの、定員に達した場合、優れたスキルがあったとしても見送りになってしまうケースもあります。

したがって、コンサルティングファームの転職活動も、タイミングを見極めることは非常に重要です。またファームによって、強み(採用が旺盛)とする領域に違いがありますので、自身の持つ経験・強みを棚卸した上で、各ファームの採用要件とのマッチングを考えることが重要となります。

選考に通過する職務経歴書の書き方

候補者の方から、「どのように記載をすれば選考通過をするのか?」「面接官にアピールできるのか?」とよく相談を受けます。職務経歴書は、書類選考から最終面接官まで、多くの方に目を通してもらう、いわば「顔」となる大切な資料ですので、適切な必要事項を明記しておくことが重要です。

転職活動に必要な書類

一般的に必要な情報は、下記の3点になります。

・履歴書

・職務経歴書

・志望動機書(一部の企業のみ)

職務経歴書に書きたいポイント

入社後の所属部署、役割、具体的な業務内容を簡潔に記載する必要があります。その中でプロジェクト経験があれば具体的に記載頂くことが望ましいです。
IT経験者は、プロジェクト内容や、担当した技術領域についても記載があると望ましいでしょう。

また成果について、特に客観的に評価可能な成果があれば、記載頂くことでアピールにつながります。(プロジェクトの計画通りのリリース、受賞経験、新規サービスのローンチ等)

面接対策

書類選考が通過した後は、面接選考となります。(ファームによってWebテストがあり、その後面接になります)。コンサルティングファームの面接選考は難易度が高く、いわゆるフェルミ推定やケース問題が出されますし、出されないケースも志望動機等について論理性のある説明が求められます。

志望動機については、「なぜコンサルタントなのか」「なぜ当社なのか」を回答すること必要です。応募先企業・ポジションについて、主流となっているプロジェクトを掴み、その上で自身の経験が活かせる部分を見つけることが重要です。また大手コンサルティングファームの中でも、ビジネス領域のコンサルティングとリスク領域のコンサルティングがポジションで分かれているファームもあります。各ファーム・ポジションの違いを把握した上で、志望動機を話すことで、面接官に志望動機の論理性を伝えることができます。

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