企業情報
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株式会社 エル・ティー・エス
コンサルティング(企業変革の実行を支援する)
・お客様サイドで戦略・事業を構想するインサイドサービス
・業務・人・ITの基盤を作り上げ並走する実行型コンサルティング
ビジネスプロセスマネジメント(変化に対応できる事業体を創造する)
・ビジネスプロセスの可視化
・プロセス改善に最適な手法の立案
・プロセス実行を直接支援
・プロセス管理組織と人財の育成
企業を新たなステージにシフトする
・顧客事業に合わせたリサーチ・テクノロジー活用手法の策定
・IoT、マーケティングデータ分析によるバリューチェーンの改善
・AI・RPAなどの業務ロボット導入
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事業内容
・コンサルティング
・ビジネスプロセスマネジメント
・デジタル活用サービス -
企業概要
代表者 樺島 弘明 URL https://lt-s.jp/ 設立 2002年3月 資本金 565,730,600円(2021年9月末時点) 売上高 5,324,000,000(2021年9月末時点) 従業員数 420人(2022年1月末時点) 株式公開 東証一部 沿革 2002.3
東京都渋谷区南平台に株式会社エル・ティー・ソリューションズ(現 当社)を設立
2003.4
顧客サイドに立って現場変革を支援すべく、変革支援領域でのプロフェッショナルサービスを本格化(以降、人・組織コンサルティング、ITコンサルティング、ビジネスコンサルティングへと領域を拡大)
2006.8
一般労働者派遣事業(現 労働者派遣事業)許可取得
2006.9
有料職業紹介事業許可取得
2008.3
新設分割により、企業変革プロジェクトを推進するコア人財を紹介・提供する連結子会社として、キープライド株式会社(現 株式会社アサインナビ)を設立
2008.4
社名を株式会社エル・ティー・エスに変更
2009.1
IT上流領域・ビジネスプロセスマネジメント/プロセス実行サービス提供を本格化
2009.3
ISO27001(ISMS)適合性評価制度の認証取得
2010.7
日本e-Learning大賞「経済産業大臣賞」を受賞
2011.1
海外事業推進室を設置し、海外プロジェクトへの対応力拡大に加え、中国・アジア地域への事業進出準備を開始
2013.3
中華人民共和国香港特別行政区に連結子会社であるLTS ASIA CO., LIMITEDを設立
2013.4
データアナリティクス支援を開始
2014.4
連結子会社であるキープライド株式会社の社名を株式会社アサインナビに変更
2014.7
連結子会社である株式会社アサインナビが、IT業界の企業・個人・製品が低コストでスピーディーに出会えるプラットフォーム「アサインナビ」のサービス提供開始
2015.6
書籍『ビジネスプロセスの教科書(山本政樹著、東洋経済新報社)』を発行
2016.1
株式会社アサインナビにて、コンサルタント向け案件紹介サービスを開始
2016.5
株式会社アサインナビにて、IT業界特化のM&A支援サービスを開始
2016.7
「アサインナビ」会員向けデータアナリスト育成支援開始
2016.10
「デロイト トウシュ トーマツ リミテッド 日本テクノロジー Fast50」受賞
2016.11
RPA(Robotic Process Automation)・AIのサービス提供を開始
2017.12
東京証券取引所マザーズ市場へ上場
2018.8
株式会社アサインナビにて、フリーコンサルタント向け案件紹介・相談サービスを開始
2018.8
テクノロジースタートアップ企業との資本・業務提携「デジタルシフトアクセラレータープログラム」を開始
2019.7
FPTコンサルティングジャパン株式会社を設立
2019.9
株式会社ワクトを連結子会社化
2019.9
書籍『Process Visionary デジタル時代のプロセス変革リーダー(山本政樹・大井悠共著、プレジデント社)』を発行
2020.1
株式会社イオトイジャパンを連結子会社化
2020.7
東京証券取引所市場第一部に市場変更
2020.12
株式会社ソフテックを連結子会社化
2021.1
書籍『Business Agility これからの企業に求められる「変化に適応する力」(山本政樹著、プレジデント社)』を発行 社員の声
【上野 亮祐 ビジネスコンサルティング第2部長 取締役 2008年 新卒入社】
■大企業では味わえない第二創業という経験に魅力を感じ参画を決意
コンサルティング業界を志向したのは、様々な業界・規模のお客様と関わることを通して、人や組織についての多様な経験を積めると考えたからです。
その中でもLTSに惹かれたのには二つの理由があります。一つは働いている人たちが「自分もこうなりたい」と思える、優秀で誠実、魅力的なメンバーだったこと。もう一つは、当時LTSが第二創業期にあったことです。
特に後者については、様々な場面で成長痛とも言える問題に直面していると聞いていました。自分には、自社の組織創りにも当事者として関われるそうした環境は、すでに完成された大企業にはない無二の魅力に感じました。
コンサルタントとしてお客様の企業変革・組織創りに携わることに加えて、自分たちの組織創りにも関わる・・・その過程では、単に小手先のスキルやノウハウだけでは通用しない、人間的な成長を重ねていく覚悟が求められます。そのような場で自分を試すことで、目指していた人と組織のプロフェッショナルに最速で近づけるのではないかと思い、LTSへの入社を決意しました。求める人物像
プロフェッショナル・サービスを生業とする私たちにとって「人財こそ唯一最大の資産・資本」であり、「個人の成長が会社の成長の原動力」となります。戦略や戦術の差は、人財の差でいくらでも凌駕できるとも考えています。
志ある新しいメンバーが参画し、既存メンバーと相互に作用する。そうすることで初めて、ミッションで結びついた多様な人々が変化を生み出す組織に進化していくことが可能になります。
まだ見ぬ未来であるあなたとの邂逅を、楽しみにしています。キャリアパス
個々の意思を尊重しているため、キャリアパスは様々。
年齢やバックグラウンドを問わず、能力と本人の意思に応じてチャレンジ機会がある。
例)ケース1 前職:SIer PM → 入社3年目(30歳)でデジタル推進チーム部長
ケース2 前職:Big4関西拠点 マネージャー → 入社1年目(34歳)で関西拠点の事業責任者
ケース3 前職:複数SIerを経て事業会社大手SIer → 入社1年目(48歳)でSAP刷新プロジェクトPM
ケース4 前職:戦略コンサル会社 アナリスト → 入社10年目(39歳)で取締役CSO
トレーニング
・資格取得支援制度
業務上取得・保有することが有効と認められている100近い各種資格について、学習時間の業務認定、受験料やその他受験費用のバックアップなど、個人の資格取得を推進しています。
・自己啓発支援
現在担当している業務とは直接関係がなかったり、資格取得支援制度で定められている範囲外の資格であっても、個人のキャリアプランに基づいて必要な研修や資格については、受講や取得に向けた金銭的バックアップを行っています。
・新入社員研修
新卒新入社員の場合は、事務管理系・知識スキル系・スタンス系まで幅広く、座学やプロジェクトワークを中心に3か月間の受入研修を実施しています。
経験者新入社員の場合は、会社の理解と当面のアサイン先を想定したデリバリ準備を中心に1週間程度受入研修を実施しています。
・新入社員フォローアップ研修
研修修了直後は毎月1回、その後は四半期毎に帰社日を設け、半日~1日のフォローアップ研修を行っています。帰社日では、振り返りやお互いの経験から学ぶ場を提供しています。
経験者新入社員の場合は、フォローアップの研修ではなく、フォローアップの面談や同期会など、社内コミュニケーションの場を提供しています。
・各種階層別研修
プレーヤーとしての役割がシフトするにつれて、リーダー研修・プレマネ研修・マネージャ研修などの、各種階層別研修が行われます。
・各テーマ別研修
コーチング、メンタルヘルス、ハラスメントなどの、その時その時で会社として重点的に取り組むテーマについて、全社を対象に研修を実施します。
研修だけではなく、勉強会という形態をとったり、eラーニングという形態をとることもあります。
・各種勉強会
業務上重要なトピックについては、有志で勉強会を立ち上げ、広く社内にメンバーを公募して継続的な勉強会を展開してます。これまでも会計やwebシステム開発、データサイエンスやデザインなど、さまざまなテーマで開催されています。また、お客様に提供している様々なサービスの中から、旬な事例を取り上げ、PJ事例共有会を行っています。
・各種外部団体への参加
サービス向上・スキルアップのために、外部の研究/学術/交流団体に参加することが奨励されています。会社が参加費用をバックアップしているので、研究プロジェクトに参加したり、海外カンファレンスへ出席をすることも頻繁に行われています。
その他コンサル業界・ファーム情報のコンサルティング会社
- アクセンチュア株式会社
- デロイト トーマツ コンサルティング合同会社
- マッキンゼー・アンド・カンパニー
- ボストン コンサルティング グループ
- ベイン・アンド・カンパニー
- A.T. カーニー
- ローランド・ベルガー
- Monitor Deloitte(デロイトトーマツコンサルティング合同会社)
- Strategy&(PwCコンサルティング合同会社)
- アーサー・ディ・リトル・ジャパン株式会社
- 株式会社ドリームインキュベータ
- 株式会社コーポレイトディレクション(CDI)
- 株式会社ジェネックスパートナーズ
- KPMGコンサルティング株式会社
- PwCコンサルティング合同会社
- アビームコンサルティング株式会社
- EY ストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社
- 株式会社ベイカレントコンサルティング
- 株式会社日立コンサルティング
- 株式会社 クニエ
- 株式会社シグマクシス
- ガートナージャパン株式会社
- 日本アイ・ビー・エム株式会社
- フューチャー株式会社
- スカイライト コンサルティング株式会社
- ウルシステムズ株式会社
- SAPジャパン株式会社
- 株式会社三菱総合研究所
- 三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社
- 株式会社日本総合研究所
- 株式会社野村総合研究所
- NTTデータ経営研究所
- みずほ総合研究所株式会社
- 株式会社大和総研
- 株式会社富士通総研
- マーサー ジャパン株式会社
- コーン・フェリー・ジャパン株式会社
- タワーズワトソン株式会社
- 株式会社グロービス
- 株式会社リンクアンドモチベーション
- 株式会社 コーチ・エィ
- 株式会社 KPMG FAS
- デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社
- フロンティア・マネジメント株式会社
- GCA株式会社(旧:GCAサヴィアン株式会社)
- 株式会社 経営共創基盤
- フロンティア・マネジメント株式会社
- 株式会社ジェネックスパートナーズ
- 株式会社リヴァンプ
- イーソリューションズ株式会社